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ITでマンションに付加価値

2014/02/17

№2619「週刊住宅」
セキュリティーや設備操作
大手~中堅3万戸に導入 


 緊急地震速報や防犯カメラ設備などのIT付加価値サービス導入によってマンションやオフィスの入居率を高めるサービスを手がけるシーファイブ(東京都中央区、鈴木利幸社長)は、インターネットを活用して居住者が快適に生活するための環境を整えるサービスを首都圏デベロッパーを中心に展開している。
 ITと不動産事業の融合を目的に、用地や物件情報の紹介をはじめ、物件開発に必要なインターネット通信環境やシステム設計などを企画する。施工や販売戦略、運用からメンテナンスまで総合的にデベロッパーを支援する。これまでに住友不動産などの大手から中堅デベロッパーまで幅広く3万戸のサービス導入実績がある。
 すでに多くの導入実績のある「セキュリティステーション」は、携帯電話から照明やエアコン・お風呂のオン・オフが操作できる。居住者の不在時にベランダや窓が開くと携帯電話に警告メールが届くアラート機能も付く。発生件数が増加するストーカー被害の撃退機能として安全面と利便性を備えた。
 全国に事業所や支社を設ける企業オーナー向けの「多拠点予測サービス」は、気象庁から緊急地震速報を受けて各事業所に地震予測情報を即時に発信する。各所に設置したカメラと連動して現地の状況がリアルタイムで確認できる。優先度の高い順番から各地の予測震度などが画面表示でひと目で確認できるため、非常時の初動対応に効果を発揮する。
 IT以外にも居住者の快適な生活環境づくりに向けた商品を手がける。オゾン発生の商品開発を手がけるオーニット(岡山県赤磐市、仁戸田昌典社長)とOEM(他社ブランド名の商品製造)によって開発した「エアプリレ」は、室内の酸素を吸収してオゾンを発生させる装置。喫煙によるタバコの臭いなどの消臭効果が高く、オゾンの殺菌効果によってウイルス・花粉の除去効果も備える。JR山手線や東海道新幹線で導入済みだという。
 マンションにインターネットを装備して販売を手がけた企業としては全国初という同社は今年で14年目を迎える。デベロッパーが売り出す物件をIT環境整備によって販売率や入居率を高めている。同社は「居住者にとって何が付加価値になるのかをつねに考えている。デベロッパーのIT企画部として、満足度の高いサービスを提供していきたい」としている。

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